最新版 人事が覚えるべき厳選10単語

最新版 人事が覚えるべき厳選10単語

こんばんはレイルです!

経営資源ともいえる人材を最大限有効活用することがミッションともいえる人事。

企業のグローバル化が進んだ現代では、従来型の「オペレーション的人事」のみならず、「戦略人事」の役割が必要とされてきました。
併せて、人事には経営戦略を理解して人材マネジメントへつなげる知識が不可欠となるため、継続的な勉強が必須なのです。

そこで、まずは人事として覚えておきたい単語を厳選してご紹介します。

1.エンゲージメント

エンゲージメントとは、「約束・婚約」の意味を持ち、従業員エンゲージメントと言った場合には、
企業と従業員の信頼関係のもと、互いに貢献しあう概念を指します。

組織と個人が相互に貢献しあうことで企業業績アップ

終身雇用制の崩壊などにより、人材の流動化が進んでいます。
より報酬や待遇の良い企業へと優秀な人材が流出し、離職率も高まってきました。
一つの組織への帰属意識が減っているのです。

組織と個人の相互貢献によって成長が連動しエンゲージメントが高まると、
社員の働き甲斐や、やる気を高め、個人の帰属意識によらず優秀な人材をつなぎ止める効果があるとされています。

結果的に、企業の成長と深く関係することも分かっています。

エンゲージメントを高めるには

まずは企業ミッションやビジョンの明確化と社員への強いメッセージングが重要となります。
その上で、個々の役割を明確化し、成果に対する適正な評価とフィードバックや適材適所と言った
タレントマネジメントを行うことによりエンゲージメントが高まるのです。

 

2.アセスメント

企業や組織において人材を適切に配置するため、事前に能力や適性を第三者によって客観的に評価する仕組みのことを指します。
採用においても活用する企業が増えています。

従来型人事評価との違い

従来型の人事評価では、勤続年数や経験、上司の個人的見解や相性などで決まり、
必ずしも管理職に向かない人が管理職に就くなどのミスマッチもありました。

対して、アセスメントによる客観的かつ公平・公正な評価制度により、
ミスマッチの防止や、キャリア最適化、管理者候補など人材の発掘に有効とされています。

また、評価内容に納得感があるため、個々の自己開発の動機付けも進みやすくなります。

アセスメント実施の注意点

自社におけるアセスメントの目的を明確化し、評価項目やレベル感を目的にマッチしたものにする必要があります。
また、評価結果の分析とフィードバックで終わってはいけません。
その社員にどのような能力開発が必要かを併せて考えることにより、人材育成や社員の自己学習動機づけへと結びつけられるのです。

 

3.成人発達理論

知識やスキルを支える根幹となる知性や意識は、一生をかけて成長・発達をする、という考え方に基づき、
人の成長・発達プロセスやそのメカニズムを解明する学問です。

発達理論の側面から人事評価や育成を考える

成人には、道具主義的段階、他者依存段階、自己主導段階、自己変容・相互発達段階の4つの発達レベルがあり、
各レベルで成長の限界があると言われています。レベルが上がるほど、視点の高さや視野の広さがあると言えます。
最終段階にいたっている人は1%程度だとか。

人はどのように成長の階段を追えばいいのかというヒントと言えるものととらえてよいでしょう。

4.経験学習

「人はおよそ70%を経験から学び、20%は観察学習や他者からのアドバイスによって学び、
残りの10%は研修や書籍などから学ぶ」という調査結果があります。
つまり、座学の研修よりも現場での業務経験に大きな学習効果があるのです。
また、単に経験するだけではなく、経験を次に活かすためのプロセスを論理化したのが、経験学習モデルと言われています。

効果的な経験学習モデルと課題

ただ経験させるだけでは、その効果は小さなものとなってしまいます。経験学習モデルでは、

経験→内省→概念化(なぜ成功・失敗したか/どうすればよいのか)→実践のプロセス

を繰り返すことが重要なのです。

ただし、プロセスを自己完結にとどめると隔たった成長となる可能性があるため、
組織にとって質のよい成長を促すためには、上司や先輩との対話による客観的な振り返りが重要となります。

そのため、経験学習の質を上げるコミュニケーションをとりやすい社内風土や仕組の整備も必要とされています。

5.コンプライアンス

「法令遵守」を意味します。特に近年は人事・労務が関わる分野でのコンプライアンス違反の危険が高まっていると言われ、
企業内における対策強化がすすんでいます。

ブラック企業化につながるコンプライアンス違反

特に、次のようなコンプライアンス違反が懸念されているのです。

  • サービス残業や超過勤務などの労働時間と賃金
  • 健康や過度なプレッシャーなどの労働安全
  • セクハラやパワハラ・差別といった人権

社会問題となっているブラック企業に対しては、国が厳しく取り締まる方針となった背景もあり、
各企業においても、就業規則や労使協定の整備状況、労働時間管理などを確認し、
コンプライアンス重視の体制を構築する必要にせまられています。

6.ナレッジマネジメント

ナレッジマネジメントとは、個人や組織が持つ知識や経験を全体で共有し、
その組織全体としての競争力や価値を高めようというマネジメント手法で、IT化が進んでいます。

人材の流動化とグローバル化に対応

終身雇用制の崩壊などによる人材の流動化により、個人に蓄えられた知識が組織に残らず、
従来型の経験値の多い上司や先輩から部下にナレッジを伝える手法では成り立たなくなっています。

また、ビジネスのグローバル化により複雑化した情報を、よりスピーディに共有していく必要性が高まっていることから、
ナレッジデータのデジタル化が進んでいます。

ナレッジマネジメントのメリット

縦割り組織では共有が難しかったナレッジを、デジタル化することによって一元化することで、
データの蓄積業務や社員へのナレッジ教育の業務効率の改善がはかれます。
また、ナレッジからサービスや製品の改善までがスピーディになり、企業としての競争力を高めることも期待されています。

7.学習する組織

企業を取り巻く様々な変化や問題に対応するため、組織のメンバーが状況の構成要素や関係性を把握して対応する力をやしない、
継続的に高めていくことのできる組織を指します。
マサチューセッツ工科大学教授ピーター・M・センゲの著書により、世界中に広まりました。

学習する組織の重要性

ビジネスのグローバル化により、企業を取り巻く環境変化はスピードに激しさを増してきました。
そのため、企業の付加価値を高め、競争優位性を保つための「知識」が重要とされています。
ところが、変化のスピードが速いことから、知識やナレッジの陳腐化も激しく、
現場が自ら学び創造し変化に対応することが求められるようになったのです。

3つの能力と5つのディシプリン

学習する組織を実現するためのアプローチとしては、3つの学習能力を磨くことを続けます。

  1. 志の育成力(本当に望むべきことを明確にし、それに向かって自ら変化していく意識と能力)
  2. 複雑性の理解力(自他の理解力を合わせ、システムの全体像とその作用を理解する意識と能力)
  3. 共創的な会話力(無意識の前提を捨て、ともに創造的に考え、話し合う意識と能力)

これら3つをバランスよく伸ばし、実践していく必要があることから、3本脚の椅子に例えられることもあります。
また、この3つの力はそれぞれ次の5つのディシプリン(学習領域)から成り立っています。

  1. 自己マスタリー(メンバー個々に現実とビジョンを見据えて自己を高め続ける意志)
  2. システム思考(ビジネスにおける相互関連性を理解する力)
  3. メンタル・モデルの克服(固定概念を捨て、自己内省しながら事実の探求をする心)
  4. チーム学習(高いレベルのコミュニケーションを通じて得られる個人の力の総和を引き出す状態)
  5. 共有ビジョン(互いの目的や目標を共有して全体目標が合致する状態)

8.OJTとOFF-JT

OJTは、実際の仕事を通じて社員育成を行う方法で、実践を兼ねて現場での仕事を経験させながら、業務を身に付けさせるものです。
また、社内コミュニケーションを高める効果もあると期待されています。

これに対して、OFF-JTは研修などで学ぶ実践から離れた教育方法です。

OJTOFF-JTは、併用して導入されるケースが多いです。

 

効果を考えて使い分ける

業務を教える場合、体系だった知識があった方がよい場合や、社内に講師がいない領域の知識の場合、
現場の業務とは関係のない知識を教える場合などは、Off-JTが向いているケースがあります。

また、内容によっては、OFF-JTで概論を学習した後で、OJTへ移行した方が学習効果が高いことも考えられます。

この様に、それぞれの狙っている学習目標によって使い分けをするのが効果的と言われています。

9.クレド

ラテン語で「信条」の意味であり、企業活動の根本となる価値観や行動の拠りどころを示したものとして定着しつつあります。
これにより、企業判断のひとつの基準となるだけでなく、社員の働きがいや働く意味を高める、として注目されています。

なぜクレドなのか?

グローバル化が進み複雑で多様化する情報の中から、企業として正しい情報を選び判断するためには、
経営者や社員の意志決定の明確な基準が必要となってきました。その役割をはたすのがクレドです。

また、クレドは経営指針・行動指針と言われ、企業そのものの価値や存在理由を示す企業理念とは異なるものとされています。

10.KPI

Key Performance Indicater(キー・パフォーマンス・インジケーター)の略で、
重要業績評価指標やパフォーマンス指標などと訳されます。目標遂行において、プロセス実施状況を測る尺度として用います。

 

実行度が図れるKPIを策定する必要性

KPIは、必ず数値化できるものとしなければなりません。例えば、〇%、〇社、〇人、〇個、などです。
また、その実行度合いによって目標を達成できるのか評価したり、次回のKPI策定につなげることが重要とされています。

 

まとめ

人事として押さえておきたい10単語でしたが、いかがでしたでしょうか?

厳しいビジネス環境を生き抜く企業において、ますますヒトの財産が重要になり、
そのマネジメントをになう人事のミッションもさらに重要となりつつあります。

経営の意志をヒトの育成に取り込み、仕組みや慣習を変革する力が求められているのです。

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